不動産をご購入をお考えの方

弊社ではお客様のご要望から最適な住宅計画のお手伝いをさせて頂きます。
一生のうち数度しかない不動産購入を安心して進めて頂く為に専門スタッフが丁寧にヒアリングをした上で進めます。
理想の住まいや安心な資金計画について是非一緒に考えていきましょう。

物件探しから購入までの流れを見てみましょう

1.物件情報の収集方法

新居でどんな暮らしをしたいかを具体的にイメージすることで、理想のマイホームが見えてきます。「広いリビングで家族や友人と楽しい時間を過ごしたい」や「ウッドデッキでくつろぎながら読書を楽しみたい」など、思い描くライフスタイルをたくさんリストアップしてみましょう。これにより、マイホーム探しがよりスムーズに進みます。

理想の暮らしをイメージしながら住宅条件を整理し、希望に優先順位をつけておくとスムーズです。迷ったときにも基準が明確になり、物件選びの助けになります。

1-2.予算を決める

理想のマイホームが決まったら、年収や貯蓄状況を踏まえ、自己資金や住宅ローンを含めた総予算を検討しましょう。住宅ローンを利用する場合、無理のない毎月の返済額を基準に借入額を考えるのがポイントです。シミュレーションツールを活用すると、具体的な計画が立てやすくなります。

マイホーム購入後は固定資産税などの税金が毎年発生するため、その負担も考慮しましょう。また、頭金をどの程度用意するかも重要です。頭金の額により、住宅ローンの借入額や金利条件が変わることがありますので、計画的に検討しましょう。

1-3.上記の条件を基に物件を探す

希望条件がまとまったら、いよいよ物件探しを始めましょう。まずはインターネットや情報誌で情報を確認し、予算に合う物件を探します。希望エリアの住宅価格や周辺環境、利便性をチェックしながら、少しずつ条件を絞り込んでいきましょう。

現地見学を通じて実際の住み心地を確認することや、購入後の生活を具体的にイメージすることも大切です。

2.物件の問い合わせ・見学

住宅の情報はネットなどで簡単に手に入りますが、実際に現地を見るとイメージと異なる場合もあります。気になる物件は、必ず現地を訪れて確認することをおすすめします。

内見時には、物件の状態や周囲の環境、交通アクセスなども確認しておくと安心です。

2-1.気になる物件は直接見学して確認する

気になる物件を見つけたら、必ず現地を見学して確認することが大切です。現地を訪れることで、公開情報では分からないポイントや新たな条件に気づけることがあります。また、複数の物件を見学することで比較しやすくなり、価格の妥当性についても具体的にイメージできるようになるでしょう。

新築の建売住宅やマンションを見学する際は、モデルルームや現地内覧会に参加すると、担当者から詳しい説明を受けられるのが一般的です。一方、中古物件の場合は、不動産会社に見学を申し込むと、担当者が案内してくれます。

2-2.見学で確認すべきチェックポイント

見学をする際には、新築住宅と中古住宅それぞれに確認すべきポイントが異なるため、事前にチェックすべき内容をしっかり把握しておくことが大切です。

それぞれの特徴に合わせた確認を行うことで、理想の住まいを見つけやすくなるでしょう。

2-2-1.新築住宅

・建材や設備の品質: 新しい建材や設備が使われているか、最新の技術が採用されているかをチェックしましょう。特に、断熱材や防音性に関する部分は快適な住環境に影響します。
・保証内容の確認: 新築物件には通常、一定期間の保証がついています。住宅の構造や設備に関する保証内容を確認しておくと安心です。

モデルルームの設備や内装はオプション仕様の場合があるため、標準仕様との違いを確認しながら見学することが大切です。

2-2-2.中古住宅

・経年劣化のチェック: 壁や床のひび割れ、湿気やカビの発生、配管の状態など、年数が経過しているため、細かな劣化箇所に注意を払いましょう。修繕が必要かどうかを見極めることが重要です。
・リフォームの可能性: 中古住宅を購入する際には、リフォームが必要かどうか、またどの程度の費用がかかるかを考慮しましょう。リフォーム済みの物件であれば、その内容も確認しておくと良いです。

ホームインスペクションとは、建物の傾きや雨漏りなどの問題を診断する有料サービスです。売主の同意を得ることができれば、こうしたサービスを利用するのも一つの方法です。

3.購入と住宅ローンの申込み

住宅購入の申込みは基本的に先着順です。購入したい物件が見つかったときに慌てないよう、一般的な申込み手順を事前に把握しておくことが大切です。

物件が見つかればすぐに申込みできるよう、必要書類や資金計画を事前に整えておくことが大切です。また、契約内容や手続きについても確認しておきましょう。

3-1.購入したい物件が見つかったら、購入申込みをする

見学を経て、家族全員が納得できる物件が見つかったら、買付申込書に購入価格や自己資金の有無、住宅ローン利用の有無、希望する引渡し時期などを記入し、不動産会社の担当者に申込みを行います。売主がその申込みに合意すれば、次は売買契約の手続きへ進みます。

不動産購入は先着順が一般的ですので、疑問点を解消し購入を決めたら、できるだけ早く申込むことが重要です。

3-2.同時に住宅ローンの申込みと事前審査へ

売買契約の前に住宅ローンの事前審査を受けるよう勧める不動産会社も増えています。契約後にローン審査が通らなかった場合、売買契約が無効になる可能性があるためです(これを「ローン条項」と言います)。必要書類の準備や手続きが煩雑であり、審査が通らないとこれらの努力が無駄になることがあります。

事前審査は通ったが本審査が通らないこともありますが、通常は事前審査が通った後に売買契約が進められます。無理のない返済計画を立てるために家計のシミュレーションを行いましょう。

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4.契約の締結

マイホーム購入時の売買契約書や重要事項説明書には専門的な用語が多く使われています。疑問点を解消せずに契約を進めないよう、契約手順を事前に把握しておきましょう。

契約前に不明点をしっかり確認し、納得できるまで説明を受けることが大切です。

4-1.事前に契約書の内容や重要事項説明書を確認する

マイホーム購入時、売買契約書と重要事項説明書は不動産会社が作成し、重要事項の説明も法律で義務付けられています。これらの書類には専門用語が多く、初めての方には理解が難しいことがあるので、しっかり確認しましょう。

書類を事前に取り寄せてくれる不動産会社もあります。疑問点は事前に質問し、納得してから契約を進めましょう。

4-2.契約書に署名する

通常の不動産売買契約は、以所要時間は1時間半から2時間ほどです。

契約手順を理解しておくと、当日慌てずにスムーズに進めることができますよ。

4-3.契約締結後、物件引渡しまでの流れ

①司法書士による所有権移転登記申請手続きに必要な売主の書類の確認
②司法書士による買主の住宅ローンの抵当権設定登記申請手続きに必要な書類の確認
③住宅ローンの実行(金融機関から買主の口座に融資金が振込まれます)
④買主から売主に売買代金から手付金を引いた残代金を支払う
⑤売主から買主に残代金の領収書を発行
⑥売主から買主に住宅の鍵の引渡し
⑦その他引渡しに必要な事務手続き

手続きが終わると名実ともにマイホームを購入したことになります。

5.住宅購入に失敗しないためのポイント

マイホーム購入で失敗を避けるための重要なポイントを3つ紹介します。

1:決断を急がない、決断してからは急ぐ
2:中長期的なライフスタイルを考慮する
3:住宅ローン控除の対象になるか確認する

以上のことをしっかり確認しておきましょう。

トーサイ不動産では、お客様一人ひとりの理想を叶えるため、丁寧なヒアリングと豊富な情報提供を行っています。
経験豊富なスタッフが、物件選びから契約のサポートまで全力でサポートし、安心してお任せいただけるパートナーとなります。
お客様の不安や疑問を解消し、納得のいくマイホーム探しをお手伝いします。
トーサイ不動産だからこそ実現できる、安心と信頼のマイホーム探しを一緒に始めましょう。

初めて物件を購入する際、どのように予算を決めたら良いですか?

まずは、月々の返済額が無理なく支払える範囲かを確認することが大切です。収入や生活費をもとに、住宅ローンの返済計画を立てましょう。また、購入後の維持費や税金も考慮して、総予算を決定します。

住宅ローンの事前審査に通るか不安なのですが、どう準備すれば良いですか?

事前審査では、年収や勤務先、借入状況が重要な要素です。審査に通りやすくするためには、自己資金をしっかり準備し、クレジットカードの支払い履歴やローン残高を整理しておくことがポイントです。

中古住宅を購入する場合、どこを重点的にチェックすべきですか?

中古住宅の場合、特に確認したいのは建物の状態や過去の修繕履歴です。特に、基礎や屋根、配管などの重要部分は専門家に点検してもらうと安心です。また、周辺環境や地域の治安も大切なチェックポイントです。

住宅購入の契約書に書かれている内容が難しくて理解できないのですが、どうしたらいいですか?

契約書には専門的な用語が多いため、疑問点があれば遠慮せずに担当者に質問しましょう。また、契約内容を十分に理解した上でサインすることが大切です。必要であれば、専門家に契約書の内容を確認してもらうのも一つの方法です。

住宅ローンが通らなかった場合、契約はどうなるのでしょうか?

住宅ローンが通らない場合、契約を解除することになりますが、売買契約に「ローン特約」が含まれていれば、ローン審査が通らないことを理由に契約解除が可能です。その際には、売主や仲介業者と適切に協議を行うことが必要です。